日々のライブな情報ページ

2018
03/25
Sun

みなさんに感謝....1000回

day by day

  (08:46)そうだそうだ、いつも聞いて下さる方々にお礼を言わないと。毎週金曜日の夜のラジオ放送(ラジコなども)と、その後はポッドキャストで皆さんにお聞き頂いているこの番組が、来月で1000回を迎えます。

1000回ですと 写真は放送局の壁に貼ってあった告知をショットしたものですが、「そんなになるかな」というのが実感。年52回プラス(特番がある)の番組なので、ほぼほぼ20年。笑えますね。そんなに続いたんだ。

 むろんポッドキャストが出てきたのは2000年代に入ってかなりたってからだと思うので、「ラジオのみの時代」も長かった。その時のスポンサーさんは確かソニーだった。どの後はソニーもいろいろあって、様々なスポンサーさんに支えて頂いたのですが、何よりも聞いて下さる方が多かったというのが「長続き」の理由です。ありがとうございました。

 ポッドキャストが始まってお聞き頂ける方の幅が広がりました。日本国内ばかりでなく、海外の方も大勢いらっしゃる。itunesのポッドキャストの様々な部門でトップを取らせて頂いたり。いろいろな方から「聞いてまっせ」と言われるのが励みです。

 「いつもフレッシュであること」を心がけています。だって飽きるでしょう。同じようなものだったら。もともと好奇心は強い方なので、それにはあまり苦労しない。先日も溜池の交差点に立っている警察官の方(交代で代わった直後に)に、「チェックしているのはナンバーだけですか ?」とあえて聞いたら、「車の形状や色、形。いろいろ見ています」と言われた。そりゃそうだ。

 先週もそうだったが、世の中いろいろ騒がしい。それらを正面、左前方、右後方、斜め上、斜め下等々から見れればいいな、と思っています。今年4月からの私のラテ番組体制はこのようになっています。この番組もそうですが、同じく続いている森本さんのスタンバイへの出演も1998年から。

 あと野村ホールディングスと日本経済新聞が共同運営しているこのサイトへの寄稿や、様々な新聞社への寄稿もありいくら仕入れても仕入れ足りない感じ。今後ともよろしゅう。今番組を現場で支えてくれている土肥Pと加藤アナに感謝しつつ。

10:12
2018
03/23
Fri

何も与えなかった日本

day by day

  (23:46)安倍首相の名前が唯一実名で挙がったあの部分は、もうちょっと検討する必要がある。多分あれは、日本を除外しなかったことがトランプさん(少し悩んだのかな)の頭の中にあって、「安倍首相など各国の首脳が私にほほえみを投げかけるときには....」実は「(彼等は)ほくそ笑んでいる」という意味合いの中での引用だと思う。

 ま、その話はまた別として、トランプ貿易政策の狙いは明らかです。各国を個別交渉の場にひきづり出したい。その一点です。今回鉄鋼・アルミ製品に対する関税賦課を「除外」された国々(カナダ、メキシコ、オーストラリア、アルゼンチン、ブラジル、韓国、それにEU)は、既にアメリカとのFTAなどの個別交渉に入っているか、入る体制にある(EU)。

 日本には「同盟国だから、また安倍・トランプのラインは強力だから当然除外される」との一種の慢心があったが、トランプさんの本心は「アメリカがモノの貿易で赤字を出さないこと」(それが正しいかどうかはべつにして)なので、アメリカが赤字になっている対日は常に彼にとっては懸念材料。同盟国であるかどうかは関係ない。

 多分安心感の裏返しの「ショック感」が今の日本にはある。金曜日の日本の株価はそれをもろに示した。日本政府は「そんな筈はない」とばかりに「もしトランプ政権が日本製の鉄鋼・アルミに新たな関税をかけたらどうする」という対案も語ってこなかった。中国やEUと異なった対応だった。

 これは私の観測で、朝の放送(スタンバイ)でも夜の放送(ラウンドアップ)でも言ったが、日本は基本的に貿易に関しては多国間交渉派。多国間の方が自国の利益が守れると思っている。

 しかし多分トランプ政権は日本の姿勢を「おもしろくない」と思っていたと思う。トランプ大統領は自分達が抜ければ「TPPはお蔵入り」と思っていた筈だ。しかし経済で世界第三位の日本は、アメリカ抜きのTPPの発効にまでこぎ着けた。

 日本の多国間主義が実を結んだが、トランプはこれで恥をかいた部分がある。「危ないな」とずっと思っていた。「日本とは個別交渉」というトランプ政権の立場と相容れない面がある。良い悪いは別にして。

 むしろアメリカの産業界から「アメリカもTPPに入ろう」という声が出た。トランプさんとしては「立場がない」状況で、日本(安倍首相)には一矢報いたいという気持ちだったのだろう。だから同盟国だが、貿易ではアメリカにそっぽを向いた日本は中国と同じ関税をかける対象とした、と読むのが良いと思う。

 多分そこには日本政府の情報収集不足がある。世耕さんはアメリカでライトハイザー代表と会ったときに「日本は同盟国だから、当然外されますよね......」的な態度だった。これではアメリカが欲するもを何も与えていない。多分この点がこれからの日米交渉の焦点になる。

23:03
2018
03/22
Thu

ずいぶんと早口な人だ......

day by day

  (04:46)今回のFOMCの利上げ決定を一言で評するなら「無風」ということでしょう。特段の大きな風は吹かなかった。声明文にはこれまでと違った「風」は見られず、決定に反対票を投じた人物もおらず、利上げ決定とパウエル新議長の記者会見を聞いた後でも、マーケットはやや上下しましたが、最終的に前日に比べてことさら大きく動いたわけではない。

 むろんいくつかの変化には気がつくことが出来る。一番顕著だったのは、記者会見でのパウエル議長の発言がイエレン前議長に比べて「quick and fast」で、「(彼女の)とっても聞きやすい英語」からは一歩後退した。時々「うーん」という場所がある。多分聞き慣れれば分かる。

 むろん中味的には、今後注意すべきポイントがいくつかある。来年2回の利上げを見たのが今までのFOMCだったが、今回は3回を見込んだ。この解釈を巡ってマーケットにはやや不安が見られた。しかしそれも直ぐに収まった。今週は23日にトランプ関税の発表があるので、そちらに関心が行ったのかも知れない。

 第一パラの景気判断は相変わらず「やや強気」です。労働市場は改善し、経済活動はゆるやかに拡大加速し、雇用創出は数ヶ月に渡って強く、失業率は低い....と。FRBが今のアメリカ経済の強さに自信を深めているのが分かる。故に「利上げ」に反対者は出なかった。

 「やや影」と指摘したのは点家計と企業の支出と投資について。強かった昨年最終四半期より伸びのペースは穏やかになったとした。しかしこれは許容範囲でしょう。12ヶ月ベースで見るとインフレ率全体とコアインフレ率は引き続き2%を下回っている、という部分。引き続き「低いインフレ率」がFRBの悩みの種ということだ。

 多分マーケットが注意して見たのは、今後の利上げペースに関わる部分でしょう。今回の声明は引き続き「 with further gradual adjustments in the stance of monetary policy」という一文を使っている。この文章が直ちに「今年の利上げは4回になる」「いや3回のままだ」というマーケットの予測比べに結論が出るような文章ではない。

 しかしパウエル議長は「今年はまだ3回を見ている」と記者会見で言っていた。ポイントは前回までは「2回程度」としていた2019年の利上げについて「3回」に引き上げた点。景気に対する認識を強めたためでしょう。しかし議長の言葉を借りれば「先のこと」なので、まだ不明。

 初回の記者会見をパウエル議長は「さっさと切り上げた」という印象だった。丁寧に説明を繰り返したイエレンさんとはちょっと違う。メンバーも入れ替わったし、FRBの変化が本当に起きるのはこれからな印象がする。
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March 21, 2018

Federal Reserve issues FOMC statement

For release at 2:00 p.m. EDT

Information received since the Federal Open Market Committee met in January indicates that the labor market has continued to strengthen and that economic activity has been rising at a moderate rate. Job gains have been strong in recent months, and the unemployment rate has stayed low. Recent data suggest that growth rates of household spending and business fixed investment have moderated from their strong fourth-quarter readings. On a 12-month basis, both overall inflation and inflation for items other than food and energy have continued to run below 2 percent. Market-based measures of inflation compensation have increased in recent months but remain low; survey-based measures of longer-term inflation expectations are little changed, on balance.

Consistent with its statutory mandate, the Committee seeks to foster maximum employment and price stability. The economic outlook has strengthened in recent months. The Committee expects that, with further gradual adjustments in the stance of monetary policy, economic activity will expand at a moderate pace in the medium term and labor market conditions will remain strong. Inflation on a 12-month basis is expected to move up in coming months and to stabilize around the Committee's 2 percent objective over the medium term. Near-term risks to the economic outlook appear roughly balanced, but the Committee is monitoring inflation developments closely.

In view of realized and expected labor market conditions and inflation, the Committee decided to raise the target range for the federal funds rate to 1-1/2 to 1-3/4 percent. The stance of monetary policy remains accommodative, thereby supporting strong labor market conditions and a sustained return to 2 percent inflation.

In determining the timing and size of future adjustments to the target range for the federal funds rate, the Committee will assess realized and expected economic conditions relative to its objectives of maximum employment and 2 percent inflation. This assessment will take into account a wide range of information, including measures of labor market conditions, indicators of inflation pressures and inflation expectations, and readings on financial and international developments. The Committee will carefully monitor actual and expected inflation developments relative to its symmetric inflation goal. The Committee expects that economic conditions will evolve in a manner that will warrant further gradual increases in the federal funds rate; the federal funds rate is likely to remain, for some time, below levels that are expected to prevail in the longer run. However, the actual path of the federal funds rate will depend on the economic outlook as informed by incoming data.

Voting for the FOMC monetary policy action were Jerome H. Powell, Chairman; William C. Dudley, Vice Chairman; Thomas I. Barkin; Raphael W. Bostic; Lael Brainard; Loretta J. Mester; Randal K. Quarles; and John C. Williams.

06:34
2018
03/21
Wed

なんとオールド・ファッションな....

day by day

  (06:46)今朝起きて記事をいくつか読む中で一番「そうだそうだ」「面白い」と思ったのはこの記事でした。

 ずっと日米関係を見てきた私にすると、トランプの経済政策はどこかオールド・ファッションな、そして田舎くさい臭いがしていた。「それって20年前の問題意識じゃない」みたいな。「日米自動車摩擦」「特殊デトロイト」的な。

 この記事は今はIMFのチーフ・エコノミストをしているラジャンさんが語ったもので、とっても納得出来る。トランプ大統領で一番明確なのは、「選挙第一」「だから票を取れる政策」で、23日の鉄鋼・アルミに関しても彼が考えていることは「その方向」。

 政権内部や経済界にも反対があるが、彼が最終的にどう決断するのかは、なかなか予測できない。もしかしたら日本やEUにも賦課してくる可能性がある。マーケットはそれを心配している。

 アメリカ経済が置かれている全体像が見えていれば日本やEUに関税賦課などやるはずがないと思うが、彼はやるかもしれない。ラジャンさんが言っていることで一番面白かったのは「It didn't enter the equation because services go to the guys in the cities, not the constituencies that are manufacturing goods」という点だ。

 「services go to the guys in the cities」というのは、「総じて」という意味では当たっている。対して生産は合理化が進展する中でアメリカでも大都市ではないところ、工場が建てられて、他に職がない地域に位置している。

 彼が例に出しているのはアメリカとカナダ。アメリカはカナダとの間で「貿易赤字がある」と主張する。ものを対象にするとそうらしい。しかしサービス収支でアメリカは対カナダで黒を出している。しかし彼は「いや、カナダとは赤字だ」という。つまりトランプという人は全体像が見えない。

 よく言われることだが、鉄鋼・アルミへの新たな関税賦課によって、ではアメリカで職が増えるのか。いくつかの研究があるが「増えるどころか減る」という結論が多い。既にアメリカで作っていないタイプの鉄もアルミもある。

 アメリカの当該産業は輸入に頼っているわけだが、それらも関税が上がると、アメリカの企業にとって仕入れ値が高くなる。となると製品の価格が上がって、それら製品は輸入品と競争できなくなる。一番声高に「倒産する」と言っていたのはアメリカの製缶業界だったと思う。

 でもアメリカはドナルド・トランプを大統領に選んだ。彼の回りの、彼を諫める人達は次々に政権を去っている。周囲は彼に考え方、時代認識・状況判断が同じような人ばかり......となると懸念は強まる。

 あと3年か。昨日の日経一面トップの「共振する国家主義」ではないが、大きな国は戦後の「小さい国も投票権は一緒」的な国連的考え方を「面倒」とばかりに「自国中心」「強権的支配」に傾いている。

08:36
2018
03/20
Tue

FBがショック源か...

day by day

  (06:46)今週はそもそも「マーケットにとってショックになり得る要因」が多いのです。昨日の集中審議もそうだし、23日のトランプ鉄鋼・アルミ関税の実施細則(対象国)発表など。

 しかし日頃使っているFBがショックの源泉になるとは予想できなかった。昨日だったかなフェースブックがデータ会社に出入り禁止を言い渡したとき「これはなんだ」と思ったのですが、これだったのか。

 FBにとっての5000万人というのは、多分ユーザーの一部です。今回使われたデータは「アメリカの大統領選挙用」というので、恐らくアメリカの利用者中心だと思うが、日々使っているだけに我々も気分は良くない。

 記事などを読むとFBのコンピューターがハッキングされて......といったことではなく、「フェイスブックを通じてユーザー調査した英ケンブリッジ大の心理学教授が、そこで得た約27万人分の個人的嗜好や行動にまつわるデータを不正に英分析会社ケンブリッジ・アナリティカに渡した」ということらしい。

 なのでフェースブックは「悪いのは私たちではない。この教授だ......」という論法。それは確かだが、自らが収拾したデータを、どういう契約だったか知らないが、後に外部に漏らすような人に渡したことに関しては責められるべきだと思う。

 難しいところですよね。多くの人が集うプラットホームなのでFBは便利。しかしFBは「よって多くの人に関する情報」が集まる場となっている。

 そのデータは実に多くの人にとって有用です。今回はトランプ陣営に使われたらしい。そうでなくとも、集団としての、また個人としての情報を欲する企業や団体は多い。

 私は直ぐにFBの使用をやめるつもりはないが、「そのリスク」は常に念頭に置き、警戒的に使わなくてはいけないと思う。ニューヨークの株はFB問題あり、トランプ大統領がツイッターの攻撃先にムラー特別捜査官に向けたことなどでダウで300ドル以上、1.35%下げ、Nasdaqは1.84%の下げ。FBは確か6.9%下げていた。一時は10%。

06:42
2018
03/17
Sat

信頼できない.......が急増

day by day

  (00:46)「あのまずい対応の連続なら、支持率が落ちるのは当然だな......」と思いました。

 今ネットで見た時事通信の世論調査結果です。見出しは「内閣支持急落39%=不支持5カ月ぶり逆転-森友文書改ざんが打撃」とある。なによりも衝撃的なのは「安倍内閣の支持率は前月比9.4ポイント減の39.3%と急落」という部分。一ヶ月の間にそれだけ落ちた。

 この世論調査は今月12日までの四日間に行われたものだという。森友問題に関わる財務省や内閣の対応に関わる不手際はここ数日でも連日報じられているし、関連と思われる自殺者の判明数も増えているので、今日明日に調査したらもっと下げるかも知れない。30を割ったら危機の臭いが漂うと思うが、そんなに余裕はない。

 同世論調査によると、安倍政権に対する不支持率は8.5ポイント増の40.4%になたという。つまり支持と不支持が一気に逆転したと言うことだ。「支持が3割台だったのも、不支持が支持を上回ったのも、昨年10月以来5カ月ぶり」と。

 学校法人「森友学園」への国有地売却に関する財務省の決裁文書改ざん問題が政権への打撃となったとみられる....との解説だが、当たっていると思う。野党に政権担当能力がないので安倍政権を見限れないという人も多いと思うが、この間の不手際は「目に余る」と思っている人は多いのではないか。

 問題が深刻なのは、安倍首相が「知った」と発言した11日より5日も早く6日には「財務省による文書書き換え」の事実を官邸も、そして安倍首相も把握していたこと。官邸自身が認めた。

 「まだ確認出来ていなかったので.....」という菅官房長官などの説明だが、そこに国民が見るのは「問題を積極的に解決に導こうとする意思の欠如」です。あの時点で国交省からの連絡で「異なる文書存在の可能性が出てきたので、財務省に調ぺさせる」と言っていたら、あとの展開は大きく違った。つまり後手後手で問題が深刻化している。

 世論調査の中味を見ると、安倍政権を支持しない理由は「首相を信頼できない」が8.8ポイント増の25.2%と最多で、「期待が持てない」17.3%、「政策が駄目」14.1%などが続いた。

 対して 内閣を支持する理由(複数回答)は多い順に「他に適当な人がいない」19.4%、「首相を信頼する」8.8%、「リーダーシップがある」8.3%。後ろ向きの理由が多い。

 「8.8%」という数字が二つ出てくるが、「信頼できないが8.8%増」と「首相を信頼する8.8%」と。一方は変数(増減)で、一方はストック的な数字。それが一緒と言うことは、いかに国民の見方が「信頼できない」に急激に傾いたのかが鮮明だ。これは安倍政権にとって大きな痛手です。

 年代別に見ると、10~40代で支持が不支持より高い一方、50代以上では不支持が軒並み上回り、高齢層での「安倍離れ」が目立った。男女別では、男性が支持42.1%、不支持40.7%、女性は支持36.3%、不支持40.2%だった.....そうな。女性が安倍さんに厳しい。ちょっと意外なのは、若者が安倍さんを比較的支持していること。

 笑えるのは政党支持率。これだけの信頼低下があっても「自民党が3.3ポイント減の25.2%、立憲民主党は1.1ポイント増の5.3%。公明党2.9%、共産党2.6%、民進党1.2%、希望の党0.5%」だという。つまり野党の支持率は上がっていない。国民は「野党は与党の弱点を突いているだけ」「政権担当能力はない」と見ていると言うことだろう。支持政党なしが実に58.3%。あるのは政治不信か。

 この問題の当面の焦点は19日に予定されている佐川前国税庁長官(前財務局長)の国会招致でしょう。既に彼が国会に対して「知った上で嘘をついていた」ことが明らかになっている。その証言次第ではもっと大きな世論の変化があるかも知れない。

01:47
2018
03/15
Thu

開幕に間に合うかな........

day by day

  (23:46)どうも大谷が気になっていて、夜11時からのNHKBSのMLB関連放送を見ていたら、アメリカにも二刀流でのメジャーでの活躍を目指している若者がいるらしい。その名前はブレンダン・マッケイ。

 この若者は22才で大谷より一つ下。冷泉さんのこの記事に登場しているが、今日のNHKのテレビ番組では今はマイナーで二刀流をテスト中という。テレビに出てきた彼は「(両方やることで)休みなし。本当に大変」とちょっと弱音とも受け取れる発言をしていた。

 実際にメジャーで短期間二刀流をやった選手も出てきて、「体の疲労は半端ない」と自分の経験を語っていた。彼はなんと30代になってからメジャーに定着したいが為に二刀流をやり、短期間成功。

 しかしその後突然球を投げてもベースまで届かなくなった.......といった話をしていた。そりゃ大変でしょう。あのMLBで二刀流を長く続けるのは。マッケイも「今年はメジャーで出来る」という感触ではなかった。

 その大谷。打率は1割。投げてはすべるボールになかなかストライクも取れない状態。死球を出していたな。小宮山さんは「大丈夫」と言っていたが、なんか見ていて心配。せっかくの才能が事故などで使えなくならないように。

 どうだろう。今のままだとソーシア監督も「開幕はどうかな....」と考える可能性がある。まだ3月の半ばと言っても、開幕が近づいているので。ちょっと心配。

23:57
2018
03/13
Tue

乗り切れるかどうか....

day by day

  (23:46)大きなニュースが続く。対北朝鮮で"交渉派"だったティラーソン国務長官。その国務長官を、自らが乗り出して突如「米朝首脳会談」を発表した直後にクビにしたトランプ大統領。

 分かりにくいが、彼が発表後にホワイトハウスを出て記者団に語った言葉などを参考にすると、結局トランプ大統領は「エクソンの会長」という米経済界のエスタブリッシュメントそのもののティラーソン長官とは、「ソリが合わなかった」ということでしょう。

 どうみてもトランプの会社は米経済界の主流ではない。ティラーソン国務長官はトランプ大統領を「奇異な人物」であると考え、時に「バカ」とまで言い放った。今までも二人の間の緊張関係は頻繁に伝えられていた。

 その人間関係の破綻と同時に、もしかしたら「トランプ政権の今後」を大きく左右するかも知れない対北朝鮮の交渉で、忠実な部下が欲しかったし、ティラーソンを残しておくと交渉が成功した時に「成果の横取り」感が出ることを嫌がったのかも知れない。

 しかし北朝鮮での交渉に当たってきた国務省のジョセフ・ユン担当特別代表が辞任したばかり。そして14ヶ月にわたって国務長官を務めたティラーソン長官の解任。はたして交渉を成功に導くことが出来るのか。

 私にはのるかそるかの重要な会談の直前での交代には、リスクが大きいと思う。意見が違ってもティラーションの「エスタブリッシュ的な手順重視」が必要だった気がする。何よりもスカスカ(人材的に)の国務省を新ポンペオ長官がマネッジできるのか。

 すこし時間をかけて見る必要がありそうだ。それに関連して、CNBCに国務省のスカスカぶりに関する記事がありましたので、備忘のために挿入しておきます。

  But the prospects for any diplomatic breakthrough are clouded by senior State Department vacancies, including a permanent U.S. ambassador to South Korea. The Trump administration has also yet to fill other positions critical to any talks with North Korea, including a permanent undersecretary for arms control and international security affairs, as well as a permanent assistant secretary for East Asian and Pacific Affairs. Dozens of other key diplomatic jobs remain unfilled, including ambassadors to key U.S. allies such as Germany, Australia and Saudi Arabia.

 

23:50
2018
03/12
Mon

とっても良く効くソンタック ?

day by day

  (23:46)いつ覚えたか忘れたが、そもそも論的に言うと「忖度」には悪い意味合いはなかったように思う。私にとっても。「母の気持ちを忖度する」といった感じで使い、いやらしい"権力の臭い"はなかった。水平に近い関係だと今でも決して悪い言葉じゃない。

 ところが最近いやに悪い意味合い限定で使われることが多いと思ってネットを調べていたら、どうやら2000年代に入って「上役などの心を推し量る」という意味での用法が多くなったのだという。そこには力関係、権力の臭いがする。

 今回の一連の騒動での「忖度」もそのサイドの意味合いで使われる。誰が誰を忖度し、何もしたのか。それは法律違反にも相当するのではないか。今夜読んだ文章の中では佐藤優さんの論が興味深かった。

 「最強官庁の慢心」との見方がある中で佐藤さんは「財務省の官僚には慢心よりも官邸への恐怖があったのだと思う」と述べる。恐怖故に忖度し........。ではその「恐怖」とは何から生じているのか。

 「政治家におびえ、その場しのぎの場当たり的な発想になっている。背景にあるのは、民主党(現民進党)政権時代に始まった政治主導だ。その負の遺産が今も拡大し続けている。麻生太郎財務相ほどのベテラン政治家が、こういう事態を想定できなかったくらい財務官僚が弱体化している。そのことが一番の問題だ。」と彼。

 民主党政権時代の「政治主導」から、安倍政権では『内閣官房に内閣人事局ができ、経済産業省の力が強くなる一方、政策決定の予算をつかさどり、「官庁の中の官庁」といわれた財務省の時代は終わった』とも。「内閣人事局」の存在が持つ負の影響力に関しては、今日の番組でも伊藤惇夫さんが指摘していた。

 色々な人が、色々なところで「忖度」した。国税庁長官を辞任した佐川さんには忖度しなければならない人が何人もいたでしょう。無論のこと、官僚組織の一番のトップには気を使う。

 「忖度」は本来「ちっちゃな心配り」が良い案配なのに、組織の中で時に「本来あるべき役割」以上に増長した。国民の官庁組織全体へと。霞が関、信頼失墜を懸念 「普通の役人は手出さない」 という日経の記事を読むと、まだ日本の官僚組織全体では「忖度故に公文書書き換え」などは蔓延はしていないようにも思える。

 その通りなら良いが、政府のお金を司る省で「悪い意味の忖度」が横行しているとしたら、やはりそれで大きな問題となって当然だ。今回はその代表例の気がする。

23:39
2018
03/11
Sun

ちょうど7年前の今頃でした.....

day by day

  (14:46)3年前の今日の今頃でしたね。東京でも凄い揺れ。ビルから逃げたものの、揺れが収まらずに紀尾井町から高台の日枝神社に移動したことを今でも鮮明に覚えています。

7何前の今頃でした コンビニの棚が食べ物のセクションだけ空っぽになり、夜まで人の波が切れなかった。車は全く進まず。東京は交通渋滞、コンビニの品不足などが主な被害でした。その時に 「書き残しておくべき」だと思ったことは、当時の記録をたぐると以下になります。

  1. 都心のほとんどの道路での地震から数時間での大渋滞発生と、一瞬にして消えたタクシーの空車。つまりタクシーに乗った人も、ほとんど移動できなかったのではないか

  2. 都心の歩道を埋め尽くした人の波のすごさ。これは都心のJR、私鉄、メトロが止まって動かないと判明したあとも続いた。「皆さん、どこに向かっているのだろう」という疑問を持った

  3. 皆が携帯で情報をとろうとしているが、実際にはつながっている電話がいかに少ないか。auが音声を扱えたケースが多かったが、私が持っているドコモとソフトバンクの音声は、両者が緊急用に枠を開けたために、通話はほとんどできなかった。長い間

  4. それに対して、地震後もっとも素早く通信が再開できたのはデータ通信で、私の場合はドコモのポケットwift が稼働し、それによるツイッター発信、フェースブック書き込みは地震後しばらくして開始できた(それを見た私の友人や仕事関係者も多かった)

  5. 夕方には都心のほとんどのコンビニの弁当売り場、パン売り場などの棚は全くの空っぽになった。開いているレストランには人が並ぶところもあったが、「こういう状況なので」とキッチン・クローズを9時にしたレストランもあった

  6. つまり、ほんとに大地震が起きたときには、直ぐに食糧を手当てして安全な場所で交通機関などが動き出すのを待つのが良いことを今回の地震は示した

 その後、東北自動車道が復旧。その時に車で訪問した東北地方の惨状は今でも記憶に鮮明です。本当に街ががれきの山になっていた。後にいくつかの番組でも使われたビデオも、私が当時のスマホで撮影しましたが、撮りながらずっと悲しかった。

 だってがれきになったものには、全部所有者の気持ちが入っている。それぞれの人にとって貴重なものだったはずです。東北には番組的にも、個人的にもその後も行き続けていますが、最近は山形県が多く、被災地からはちょっと離れていた。

 7年という節目でもう一度南三陸とか気仙沼など強烈な印象が残っている場所を訪れたいな思っています。災害を忘れないために。

15:13

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